世界6か国6,000人、ホテル幹部500人の調査結果
旅行大手システムのアマデウスが、年次レポート「Travel Dreams 2026：From data to delight（データから感動へ）」を公開しました。世界の旅行者6,000人とホテル経営幹部500人への調査から、旅行が「心をリセットする手段」へと変わり、AIとサステナビリティがホテルの選ばれ方を左右し始めた実態が見えてきます。
アマデウスは調査会社オピニアム・リサーチ（Opinium Research）に委託し、2025年第4四半期に調査を実施しました。対象は、海外旅行の主要送り出し国である豪州・中国・ドイツ・インド・英国・米国の旅行者6,000人と、訪問者の多い市場のホテル経営幹部（ジェネラルマネージャー以上）500人です。幹部の内訳は米国100人、豪州・フランス・インド・メキシコ・南アフリカ・タイ・UAE・英国が各50人で、観光地域づくり法人（DMO）への取材も加えています。なお調査対象6か国に日本は含まれていません。
旅行者の69%がAIの要約だけで十分な情報が得られると回答
旅行者の価値観は、観光名所めぐりから心の回復へと移っています。旅行から戻ったときに得たい状態として最も多かったのは「心の落ち着き（a sense of calm）」で41%でした。「より深い自分（deeper sense of self）」は18%ですが、中国では39%に跳ね上がります。「満たされた感覚（indulged）」は中国が38%、インドが4%と、市場によって大きな差が出ています。
この変化は支出にも表れます。旅行者の74%が「自分向けにあつらえられた体験（パーソナライゼーション）は重要」と答え、時間や快適さ、自分で選べる感覚にお金を払う姿勢を見せました。旅程を探す入口も変わり、AIの要約だけで追加調査をしなくても十分な情報が得られると考える回答は69%（インド87%、中国86%）に達しています。
ホテルは需要予測や料金最適化、チャットボットなどAI投資
ホテル側の動きも明確です。調査した500人の幹部のうち2026年にAI投資を予定しないのはわずか1人で、1施設あたりの平均投資額は約31万9,000ドル（北米40万ドル、欧州36万3,000ドル）でした。用途は需要予測や料金最適化、チャットボットなどです。
収益面では、客室の「属性」を個別に売る発想が注目されています。アーリーチェックインや眺望の指定、空気質を高めた客室など人気6属性をうまく売れば、150室・稼働率70%の中規模ホテルで年間100万ドル超の付帯収益が見込めるという試算です。一方で、自動化を望む声が過半数を超えたのは客室内の温度や照明の操作だけで、チェックインやコンシェルジュは依然として人による対応が支持されました。レビューを宿選びで重視する旅行者は88%にのぼり、接客が悪ければ悪いレビューを残すという回答も77%（出張者は83%）でした。
環境への配慮は「あれば良いもの」から前提条件に変わりつつあります。旅行者の75%が「宿のサステナビリティ実績は宿選びに影響する」と答え、重視層は1泊あたり平均11.7%多く払う意向を示しました。250ドルの部屋なら約29.25ドルの上乗せにあたります。ホテル側も全社が投資を計画し、平均で総支出の6.7%を充てる構えで、35%が「競合との差別化要因」と位置づけています。さらに今後5年で業界を最も変える力としては、AIと自動化が22%で首位に挙がりました。
この調査に日本は含まれていませんが、結果は訪日インバウンドにも当てはめることができます。訪日客の主力である中国とインドは、酸素濃度を高めた客室に9割超が追加料金を払うと答え、サステナビリティ重視も中国85%・インド93%と世界平均を上回りました。「整う体験」や環境配慮を、客室の付加価値や体験造成にどう織り込むかは、日本の宿やDMOの収益設計に直結します。
加えてAIの要約で旅程を探す旅行者が増えるなか、生成エンジン最適化（GEO）と検索エンジン最適化（SEO）への対応は、海外客に「見つけてもらう」うえでの重要性が高まります。
＜出典＞
