年明けは堅調、3月に失速
国連世界観光機関（UN Tourism）が6月に公表した最新の世界観光指標（World Tourism Barometer）によると、2026年1〜3月の国際観光客数は約3億700万人で、前年同期から約600万人増えた。月別では1月が前年比1.8%増、2月が3.3%増と伸びた一方、3月は0.4%増とほぼ横ばいだった。3月の伸び悩みの背景には、2月28日以降に強まった中東情勢の緊迫化があり、原油価格の上昇による運賃の値上がりなども重なった。
地域別では、世界最大の目的地である欧州が4%増（1億3,000万人超）、アフリカも4%増と最も堅調だった。アジア太平洋は3%増、南北アメリカは2%増と続く。唯一のマイナスは中東で、14%減と大きく落ち込んだ。エジプトは16%増と健闘したものの、湾岸諸国が軒並み振るわなかった。
この図表のデータを見る
| 地域 | 前年同期比 |
|---|---|
| アフリカ | +4.2% |
| 欧州 | +4.0% |
| アジア太平洋 | +2.9% |
| 南北アメリカ | +2.1% |
| 世界 | +1.8% |
| 中東 | -13.9% |
中東発の「コスト高」が世界に波及
この影響は、中東だけにとどまらない。中東は欧州・アジア・アフリカを結ぶ航空の要衝だ。空域の制限や減便で乗り継ぎが乱れ、中東のハブ空港に頼る南アジアは3月単月で27%減と大きく落ち込んだ。アジア太平洋全体は3月もプラスを保ったが、地域のなかで明暗が分かれている。
さらに、原油とジェット燃料の価格上昇が運賃を押し上げ、一部の地域でも座席供給が絞られた。UN Tourismは、こうした情勢が長引けば2026年通年の伸びが当初予測の3〜4%を1〜2ポイント下回る可能性があると見ている。
実際、専門家の64%が「中東情勢が自分の地域の需要に影響している」と回答し、5〜8月の見通しを示す信頼感指数（100が前年並みの目安）も、年初の117から105へ低下した。
この世界の流れの中で、日本の状況を見ると、訪日外客数のQ1累計は1,068万人で、2年連続で1,000万人を超えた。韓国や台湾など多くの市場が過去最高を更新する一方、中国本土からの訪日客が落ち込み、全体の伸びは前年同期比1.4%増にとどまり、世界平均（1.8%）を下回った。
あわせて読む 4月の訪日客数の詳細は、こちらで詳しく解説している。
訪日369万人・5.5%減は中国と期ずれ 9市場で4月の過去最高
「旅行者の近場志向」は世界全体には減速要因だが、日本には追い風になりえる。訪日の主力である韓国・台湾などにとって、日本こそが近場だからだ。
警戒すべきは中東ハブに依存する南アジアなど遠距離市場で、3月の27%減はその表れだ。世界平均を下回った訪日1.4%増も、中身は中国減という個別要因だ。韓国・台湾など近距離の柱は過去最高を更新しており、崩れていない。
出典
- 「International tourism up 2% in Q1 2026 amid growing uncertainty」（UN Tourism）
- UN Tourism「World Tourism Barometer Vol.24 Issue 2（2026年5月・Excerpt）」
- 日本政府観光局（JNTO）「訪日外客数（2026年3月推計値）」
