「自分の宿にも予約システムは必要なのか」。導入を考えはじめたとき、先に分かれ道になるのは、客が自社ホームページへ来る理由があるかどうかだ。この記事では、その見方と、導入前に確かめる3点を整理する。
「ホテル予約システム」は、宿泊客が利用する予約サイトを指す場合も、宿が自社ホームページに設ける予約の仕組みを指す場合もある。この記事で扱うのは後者の「予約エンジン」だ。
日本旅館協会の会員旅館151軒の回答では、自社ホームページ経由の宿泊人員比率は全体平均11.5%、予約サイト経由は46.9%だった。ただし、自社ホームページ経由がすべて予約エンジン経由とは限らない。
予約エンジンは、自社サイトに来た客から予約を受ける「受け皿」だ。導入に当たっては、今のシステムとの連携、必要な機能、費用の3点を確かめる。予約サイトの手数料の比較や補助金、製品の優劣は扱わず、手数料の構造は別の記事で紹介する。
この記事のポイント
- 予約エンジンは、宿が自社ホームページで直接予約を受ける仕組み
- 会員旅館の回答では、自社HP経由は宿泊人員の11.5%、予約サイト経由は46.9%
- 観光庁の事例集で直販を伸ばした2施設は、予約エンジン以外の取り組みも行っていた
- 導入前に確かめるのは、SC・PMSとの連携、必要な機能、月額以外の費用と契約条件
予約エンジンは自社サイトの予約窓口
予約エンジンとは、宿泊客が宿の自社ホームページから直接予約するための仕組みだ。観光庁『宿泊施設のためのIT活用事例集』の用語集も、同じ内容で説明し、予約サイトを介さないため手数料を削減できると記している。
同じ用語集によると、「直販」は予約サイトを通さず、自社ホームページや電話で予約を受けることを指す。予約サイトへの手数料がかからず、利益率が高いとも説明されている。ただし、電話予約も直販に含まれるため、直販のすべてが予約エンジン経由ではない。
自社ホームページからの予約を促す方法として、用語集は「ベストレート保証」も紹介している。自社ホームページで予約した場合の価格が、どの予約サイトよりも安い、または同額以上に有利だと約束する仕組みである。
製品によっては「ブッキングエンジン」「自社予約システム」とも呼ぶが、この記事では「予約エンジン」に統一する。予約エンジンは仕組み、自社ホームページ経由は予約の経路、直販は電話も含めた予約の受け方を指す。
あわせて読む 予約サイトの全体像と、宿との関係は次の記事で整理している。
OTAとは 比較サイトとの違いから手数料・登録まで
会員旅館の自社ホームページ経由は11.5%
日本旅館協会の令和7年度調査では、自社ホームページ経由の宿泊人員比率は全体平均11.5%だった。この調査は令和6年度決算をもとに、送付1,822軒のうち有効回答151軒（8.3%）を集計したものだ。数字は会員旅館の自主回答による。
調査では、客室数100以上を大規模、31〜99を中規模、30以下を小規模に区分している。回答数は大規模28軒、中規模68軒、小規模55軒。宿の規模によって、予約経路の内訳にも違いが見られる。
全体平均の予約経路は、旅行会社30.1%、予約サイト46.9%、自社ホームページ11.5%、直接予約（ホームページ除く）11.5%だった。自社ホームページと、それ以外の直接予約は同じ11.5%でも別項目だ。売上比率ではなく、年間延べ宿泊人員に占める割合である。
自社ホームページ経由は、大規模9.6%、中規模12.2%、小規模20.7%で、小規模が最も高かった。予約サイト経由は大規模41.6%、中規模53.3%、小規模49.1%となり、中規模が最も高い。
前年度と比べると、自社ホームページ経由は全体で1.1ポイント低下している。大規模は1.3ポイント、中規模は0.8ポイント下がった一方、小規模は3.3ポイント上昇した。協会は、直予約と自社ホームページの割合が減った理由を、コロナ後の来客数の回復によるものと推測している。
この図表のデータを見る
| 経路 | 全体平均 | 大規模 | 中規模 | 小規模 |
|---|---|---|---|---|
| 旅行会社 | 30.1 | 38.0 | 22.4 | 18.3 |
| 予約サイト | 46.9 | 41.6 | 53.3 | 49.1 |
| 自社ホームページ | 11.5 | 9.6 | 12.2 | 20.7 |
| 直接予約（HP除く） | 11.5 | 10.9 | 12.1 | 11.9 |
（注：日本旅館協会『令和7年度 営業状況等統計調査』解説編、予約経路別の宿泊人員比率。単位は%。客室数100以上を大規模、31〜99を中規模、30以下を小規模とする。回答151軒〔大28・中68・小55〕）
販売経路を併用する旅館も多い。回答旅館の97.3%が自社ホームページと予約サイトの両方で販売していた。自社ホームページのみは0.0%、自社ホームページを持たず予約サイトのみは1.4%、ネット予約を扱わない旅館も1.4%だった。
ただし、これを全国の宿の傾向と受け取ることはできない。会員旅館の自主回答で、有効回答率は8.3%にとどまる。自社ホームページ経由は予約エンジン経由と同じ意味ではなく、ホテル全体や全国平均にも当てはめられない。
直販を伸ばした2施設は何をしたのか
観光庁の事例集にある2施設は、直販を伸ばすために予約エンジン以外の取り組みも行っていた。以下の成果はいずれも事業者の申告であり、予約エンジンだけの効果を示す数字ではない。
玉樹は繁忙期に、自社ウェブサイトだけで販売する方法を採った。SNS担当を置き、外部講師によるSNS研修も月1回実施している。事業者の申告では、直販売上が全体の60%以上となり、利益率も向上した。
この直販には、自社ホームページだけでなく電話からの予約も含まれる。事例には予約エンジンを導入したとの記載がない。直販の成果を、そのまま予約エンジンの成果として読むことはできない。
モアナコーストは16室の宿で、予約エンジンとAIチャットボットを導入した。会員登録とLINE登録を促すほか、直販予約限定の最安値を設定。2回目以降の予約を直販へ誘導する仕組みも整えた。
事例集では、予約エンジンに関係する成果として直販予約比率とリピート率の向上が述べられているが、数値は示されていない。一方、チャネル設計に基づく情報発信の成果として、公式サイト経由の予約比率が目標の30%に迫る水準まで向上したと記されている。これも予約エンジン単独の効果ではない。
玉樹では予約エンジンへの言及がなく、モアナコーストでは会員登録や直販限定の最安値を併用している。2例から分かるのは、客が直販を利用するよう促す取り組みが、予約エンジンとは別に、あるいは一緒に行われていたことだ。
小松やの事例で分かる在庫・料金のつながり
予約エンジンを導入するときは、ほかの宿泊システムとのつながりを確認する必要がある。観光庁の実証事業に登場する旅館・小松やの導入後の構図では、予約サイトと公式ホームページ（自社予約）が、サイトコントローラー（SC）と予約情報、料金、在庫をやり取りする。
SCは、予約情報をPMS（宿泊管理システム）へ渡す。小松やの図では、自社予約もSCを介して、予約情報がPMSまで渡る。
ただし、この構図は小松やという個社の一例だ。予約エンジン、SC、PMSをどう接続するかは施設ごとに異なり、すべての宿が同じ形を採っているわけではない。
旅館協会の調査では、SC導入率は全体97.3%、中規模以上では100%だった。これは、自社ホームページと予約サイトを併売する旅館の97.3%とは別の設問だ。回答旅館ではSCの利用が広がっており、予約エンジンとの接続を確かめる必要がある旅館も多いとみられる。
小松やでは既存のPMSから切り替える際、PMS、SC、予約エンジン、公式ホームページの4つを導入・入れ替えする必要があったと、観光庁の実証報告は記している。ただし、予約エンジンの対応可否が原因だったとは書かれていない。
同報告が示すのは、まとめて入れ替えて不具合が起きると予約を取れなくなるおそれがあるため、1つずつクリアにしていく進め方だ。システムの入れ替えでは、予約を受ける業務への影響も見ておく必要がある。
Google Hotel Centerの「無料の予約リンク」のヘルプでは、予約システムを使うホテルオーナーは、すでにプロバイダ経由でGoogleと連携している可能性があると案内している。料金の送信については、この記事では扱わない。
導入前は連携・要件・費用を順に確認する
予約エンジンの導入は、連携、要件、費用の順で確認すると考えやすい。すでに使っているシステムとつながらなければ、機能や月額料金を見ても、そのまま導入できるとは限らないためだ。ただし、SCを使っていない宿では確認の前提が変わる。
使っているSC・PMSとつながるか
最初に調べたいのは、現在使っているSCやPMSに対応するかどうかだ。ベンダーの案内では、ある製品は、在庫・料金は同社のSCの設定をそのまま利用すると説明している。
別の製品は、日本国内の主要なSCと連携でき、単体での使用も可能と案内する。SCから在庫・料金データを取り込み、部屋やプランを同社の管理画面で設定する流れになっている。
対応しない場合、予約エンジンだけでなく周辺のシステムを入れ替える必要が生じることもある。小松やの例も、複数のシステムに変更が及んだケースとして参考になる。ただし、その原因が予約エンジンの対応可否だったとは示されていない。
事前決済と多言語は必要な機能を確かめる
事前決済は、機能があるかだけでなく、どの契約で使えるかも確認する。旅館協会の調査では、ネット予約時の事前決済が可能な旅館は全体の95.9%だった。
一方、自社ホームページ予約のうち事前決済が占める割合は全体27.6%で、大規模23.3%、中規模23.8%、小規模34.6%だった。95.9%は対応できる旅館の割合、27.6%などは予約の割合であり、分母は同じではない。
ある製品は、事前決済の利用には各決済システム会社との契約が必要と案内している。予約エンジンを契約すれば、決済も自動的に使えるとは限らない。
多言語は、自動翻訳が使える製品もあれば、有料プランでしか使えない例もある。調査では、即時予約できるホームページを持つ旅館の対応言語は、日本語97.3%、英語81.8%、繁体字52.4%、簡体字48.0%、韓国語39.2%だった。
この数字に合わせる必要があるという意味ではない。どの客層に向けて自社予約を受けたいかで、必要な言語は変わる。先に自館で使う機能を決め、そのうえでプランの内容を確かめる。
月額以外の費用と契約条件も見る
月額料金だけでは、導入時の負担は分からない。初期費用のほか、ホームページ側の作業、決済会社との契約、プランによる機能差も確認の対象になる。ベンダーによっては、料金表だけでは把握できない部分がある。
契約期間にも違いがある。ある予約エンジンは、無料プランには最低利用期間も解約違約金もないと案内する。一方、有料プランは1年更新で、途中解約時には残月分のシステム利用料が発生する。
月額と初期費用を並べるだけでなく、必要な作業や契約の条件まで含めて、自館が負担する金額を確かめる。次の2節では、公式ページで確認できた月額の幅と、料金表だけでは分からない条件を見ていく。
公式ページで確認できた月額の幅
ベンダー公式ページで金額と条件を確認できた予約エンジンのうち、月額は0円から7,700円までの例があった。取得日は2026年10月17日だ。確認できた金額は、いずれも定額の月額型だった。
月額0円は無料プランで、初期費用もかからない。有料プランの例は月額6,000円で、1ヶ月は0円となるキャンペーン表記があり、1年更新である。もう1社の例は初期費用が無料で、月額7,700円、3週間の無料試用がある。
（注：6,000円は税別と記載され、7,700円のページには税表記がない。機能の範囲も製品で異なり、同じ条件の比較にはならない。掲載例は網羅的なものではなく、相場や推奨を示すものでもない。）
予約ごとの手数料は、「なし」と明記する例と、「定額料金」とだけ記す例があった。記載がない項目を、手数料がかからないという意味に取ることはできない。
料金を掲載しない製品もある。「お問合せください」と案内する例や、製品ページに料金の記載がない例だ。こうした製品は、見積もりを取り、利用条件を確認することになる。
料金表だけでは分からない作業と機能差
月額が分かっていても、導入に必要な作業や使える機能まで分かるとは限らない。ベンダー公式ページの案内から、料金表を見る際に確認しておきたい2つの例を挙げる。
1つ目は、自社ホームページ側の作業だ。ある製品には、デザインを適用する版とAPI版（自社のホームページ側にAPIを組み込む版）がある。ホームページ制作については、制作会社への依頼を案内している。
そのため、予約エンジンの費用とは別に、サイトを作り込む費用がかかる可能性がある。自社ホームページを持っていない場合は、その準備が別途必要になるかもしれない。
2つ目は、プランによって使える機能が違うことだ。無料プランのある製品では、多言語翻訳やメルマガ、現地決済のみのプランなどが含まれず、有料プランで使える。一方、同社は室数や機能追加による追加料金は一切ないと案内している。
「無料で始められるか」と「自館に必要な機能が使えるか」は別の問いだ。月額だけで決めず、予約を受けるまでに必要な準備と、使いたい機能がどのプランに含まれるかを見る。
旅館業法に導入義務は見当たらない
旅館業法と同法施行規則には、自社予約システムの導入を求める条文は見当たらなかった。e-Gov法令検索で両法令の全文を確認した日は2026年10月17日。「システム」「予約」「ホームページ」「インターネット」「ウェブ」を含む条文は見当たらない。
確認したのはこの2つの法令の範囲だ。その範囲では、自社予約システムを導入するかどうかは宿の経営判断となる。ただし、国の登録制度には自社サイトからの直販を確認する項目がある。
観光庁の「高付加価値経営旅館等」登録申請マニュアル（Ver.3.0）は、努力事項として、自社サイトの直販ページのURLと、予約完了までの画面の写し（b-13）を挙げている。対象はプラン選択か検索の画面、および予約完了の画面であり、SNS販売は含まれない。
IT導入の視点で必須とされるのは、電子メールアドレスと自社サイトURLに関する書類だ。登録申請では、努力事項の書類を4つの視点のそれぞれで半数以上そろえることが求められる。ここで伝えたいのは登録の推奨ではなく、国の制度に直販ページを確認する項目があるという事実である。
小さな宿は今のシステムとの接続から
小さな宿でも、まず確認したいのは現在使っているシステムとつながるかどうかだ。旅館協会の調査では、小規模（客室30以下、回答55軒）の自社ホームページ経由は20.7%で、規模別では最も高かった。
ただし、なぜ小規模で高かったのかは、この調査からは分からない。予約エンジン導入が理由だったとは言えず、回答が55軒と少ない点にも注意が必要だ。
導入の入口には、月額0円や数千円台の定額プランが公開されている例がある。安い料金が目に入っても、先に確認するのはSCやPMSとの接続だ。無料または低額のプランでは、多言語やメルマガなどが有料側にある例もある。
自社ホームページ予約に占める事前決済の割合も、小規模は34.6%で規模別で最も高かった。決済会社との契約が別途必要な場合もあるため、予約を受けてから入金されるまでの流れを書き出しておくと、確認すべき点が見えやすい。
月額の安さだけで判断せず、使っている仕組みにつながるか、決済と言語が足りるかを確かめる。そのあとで費用を見れば、料金表に載っていない作業や条件も確認しやすい。
予約エンジンが担うのは、宿の自社サイトに来た客から予約を受ける役割だ。観光庁の用語集も、予約サイトを介さずに予約を受ける仕組みとして説明しており、客を自社サイトに呼ぶ機能には触れていない。
玉樹では予約エンジンの記載がない一方、自社サイト限定販売やSNS運用を行い、直販が売上の60%以上を占めると申告している。モアナコーストは会員登録とLINE登録、直販限定の最安値を組み合わせていた。どちらも、客が自社サイトや直販を利用する理由を別に用意していた例だ。
導入を考えるなら、まず自社サイトへ客が来る理由があるかを確かめる。そのうえで、既存システムとの連携、必要な機能、費用の順に見ていく。予約エンジン単独の効果を示す公的データは確認できていない。
よくある質問
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出典
- (一社)日本旅館協会「令和7年度 営業状況等統計調査（令和6年度財務諸表より）解説編」
- 観光庁「宿泊施設のためのIT活用事例集」
- 観光庁「宿泊施設における業務効率化に資するシステムの導入効果実証事業 報告書要約版」
- 観光庁「高付加価値経営旅館等 登録申請マニュアル Ver.3.0」
- 各ベンダー公式の料金・機能ページ（タビチャットエンジンほか）
- Google Hotel Centerヘルプ「ホテルの無料の予約リンクについて」
