観光ビジネス編集部– Author –

客船で複数の港を巡るクルーズツーリズムの市場と、寄港地の経済効果の仕組みを解説する。2025年の寄港回数はコロナ前を超えたが、訪日クルーズ旅客はピークの約7割。寄港と発着の違い、代表的な港と船、2030年の政府目標までを一次情報で整理する。

観光列車は、鉄道の移動に食事や車窓、地域との交流を組み合わせ「乗ること自体」を旅行商品にした列車だ。ななつ星などのクルーズトレインから地域鉄道の観光列車まで、全国の代表例を取り上げ、商品設計の違いと事業としての課題を解説する。

観光庁の2026年5月分速報で、主要旅行業者の総取扱額は約3,267億円・前年比99.9%とほぼ横ばい。海外旅行のみ前年を上回り、訪日・国内は前年割れ。全体は阪急交通社グループの減少が他社の増加を相殺した形となった。

アゴダの検索データで、2026年夏後半に向け国内避暑地の宿泊検索が急増した。長野・蓼科高原は277％増。猛暑の常態化を背景に、旅行先を「涼しさ」で選ぶクールケーションが広がり、国内旅行全体でも酷暑回避の動きが強まっている。

車中泊を趣味として楽しむ需要を、コンビニやRVパークの運営者が有料の滞在サービスとして捉え始めた。ローソンのコンビニRVパークは4県28店舗に拡大し、RVパーク認定は全国650件に。既存の駐車場を「泊まれる場所」に変える動きを追う。

パークアンドライドとは、郊外に車を停めて公共交通に乗り換え、まちなかの渋滞や排ガスを抑える仕組みだ。観光地の混雑対策としての役割から、京都・高野山・鎌倉など国内の導入事例までを平易に解説する。

JRグループ6社が共同で提供する訪日外国人向けのジャパン・レール・パス（JRパス）について、現在の価格・利用資格・乗れる範囲と、2023年・2026年の価格改定の違いを、JRグループ公式など一次情報をもとに整理する。

バス運転手の不足が深刻だ。日本バス協会は2030年度に約3.6万人が不足すると試算する。有効求人倍率2.04倍、平均年齢56.0歳という現状を公的統計から読み解き、観光（貸切バス・二次交通）への影響を整理する。

二次交通とは、空港や新幹線の駅から観光地や宿までを結ぶ「駅から先」の移動を指す。担い手不足と赤字で地方の足が細る一方、訪日需要は過去最高の水準にある。定義から手段の区分、各地の解決事例までを平易に解説する。

観光の人手不足は日本だけの問題ではない。WTTCは2035年に世界の旅行・観光部門で労働力が16%不足すると推計する。米欧でも逼迫は続くが、人口減という構造ゆえに日本の深刻度は調査20経済圏で最大だ。

MaaSとは何かを、統合レベル0〜4の仕組み、2019年「MaaS元年」からの日本の制度、フィンランドWhim運営会社の破産が示す教訓、国内の観光型MaaS事例まで、業界外の読者にも整理する。

LCC（格安航空会社）とは何かを、FSC（大手・従来型）との違い、低運賃を生むアンバンドリングの仕組み、国内線・国際線シェアの最新データ、日本の主要LCCと外国LCCの動きまで、業界外の読者にも整理する。