観光ビジネス編集部– Author –

客室稼働率（OCC）・平均単価（ADR）・RevPARは、ホテルの稼ぐ力を測る3つの基本指標だ。意味と計算式、関係、上場ホテルの実績までを、稼働だけでは収益を読めない理由とあわせて解説する。

グランピングは手ぶらで自然を楽しむ高付加価値の宿泊業態だ。市場規模や収益の仕組み、続く施設と苦戦する施設を分ける要因を、矢野経済研究所などの一次データと国内外の事例から整理する。

旅館業法は宿泊料を受けて人を泊める営業のルールを定めた法律だ。対象と3つの営業種別、許可の要件、罰則、そして2018年・2023年の改正までを、行政の一次情報にもとづいてわかりやすく整理する。

訪日客の約2%にあたる高付加価値旅行者が、消費額の約2割・およそ1兆円を占める（2023年・推計）。1人あたりに直すと平均約170万円で、全体平均のおよそ8倍だ。誰が何に使い、なぜ大都市に偏るのかを整理する。

タクシー運転者はピークから約4割減り、観光地の二次交通が地方誘客の課題になっている。日本版ライドシェアは不足を限定的に補う制度で、供給を一気に増やすものではない。newmoの方向転換や無人タクシーの動きから、観光の足を埋める打ち手を整理する。

北米3か国で開催中のFIFAワールドカップ2026。FIFAは世界で最大409億ドルの経済効果を試算するが、過去大会では事前試算が実績で目減りし、今回も米国側ホテルの8割が「予約は予測未満」と答える。巨額試算をどう読み、日本の誘致は何を学ぶべきか。

旅行消費は「持ち帰るモノ」から「その場でする体験」へと軸足を移しつつある。訪日娯楽等サービス費4,236億円を起点に、観光体験＝コト消費の市場規模・3つのタイプ・主要論点、そして宿泊から小売まで業種を超えた事業者の打ち手までを一枚で俯瞰するハブ。

日本の観光政策はどう動くのか。観光庁の役割と予算、観光立国推進基本計画、主要な法律・制度、JNTOや閣僚会議の分担まで、観光政策・行政の全体像を入門〜中級者向けに整理する。

MICEとは企業会議・国際会議・展示会などビジネスイベントの総称で、滞在が長く消費単価が高いのが特徴だ。国際MICEの総消費額7,699億円の内訳、ICCA世界6位までの回復、都市間の誘致競争まで、市場の全体像を入門〜中級者向けに整理するハブ。

観光統計とは何か。訪日外客数や消費動向調査、宿泊統計など主要統計が「何を測るか」と読み方、確報と速報の違い、つまずきやすい落とし穴まで、観光統計の全体像を整理する。

観光で開業するとはどういうことか。宿泊業を中心に、旅館業法・民泊・特区民泊の3制度、開業の形態と資金調達、倒産増との同時進行まで、観光の新規参入の全体像を整理する。

観光危機管理とは何か。災害に備える4Rの考え方、宿泊施設のBCP、外国人観光客への情報発信や自治体の事例まで、災害に強い観光地のつくり方を入門〜中級者向けに整理する。